特別講演 (2018年)Seminar

2018年は欧米の化学物質管理規制の流れが変わる。欧州REACHは予備登録物質の登録期限が2018年5月末で終了する。これから欧州の化学物質規制がどちらに向かうのか？REACH,CLP,BPRを含めた最新状況と日本企業が準備すべき実務対応につぃて解説する。
他方米国TSCAが2016年に40年ぶりに大幅改正となった。それを受け2017年に「インベントリーリセット」、「リスク評価のための優先度付け手順」「リスク評価基準」が公表された。とくに「インベントリーリセット」は2018年2月7日までにEPAへ電子申請が要求された。TSCAの現状と何をしないといけないかを解説する。

世界、アジア、日本における不織布産業の市場とその特徴、主に地域ごと生産、貿易動向、繊維産業一般との比較における特徴について概説。
一方、最近の不織布の技術の開発動向、特に極細繊維化、快適化、サステイナブル化について紹介。

ナノ材料の代表的な素材として幅広く応用されているナノ粒子の新展開について述べる。一回りサイズの小さいサブナノ粒子はナノ粒子と同じかそれ以上の応用のポテンシャルがあるにもかかわらず、未だ未開拓の素材である。今回、新素材として原子数を制御した精密サブナノ粒子の新合成法と特異的な機能について紹介する。

本講演では、セルロースバイオマスから得たグルコースから5-(ヒドロキシメチル)-2-フルアルデヒド(HMF)を経由し、2,5-フランジカルボン酸(FDCA)や2,5-ビス（アミノメチル）フラン(AMF)等のフラン系モノマーを生産する触媒技術を紹介する。この課題の克服により、CO₂の排出を削減すると共に、人類はエンジニアリングプラスチックや高付加価値ポリマーを持続的に獲得できる。

近年、自動車分野では、環境規制の流れを受け、軽量化効果による低燃費化やCO2削減に向け、金属と樹脂等の異種材料接合ニーズが、国内外において高まっている。その中、今回は弊社の開発した、射出成型による金属・樹脂の異種材料接合NＭＴ（ Nano Molding Technology）及びその派生技術NAT（Nano Adhesion Technology）について紹介する。

帯電性ナノバブルは従来総称されてきたナノバブルや呼称を異にするウルトラファインバブルと何が異なるのか、微細気泡に関与する方々の疑問を整理する。また帯電性マイクロナノバブルのエビデンス化に伴い実用化・量産化事例をメーカーパネリストと共にご紹介する。更に国際標準化に必要と考えられる要素の評価法にも言及する。

地球温暖化ガス削減と化石資源の枯渇対策に貢献するバイオマスプラスチックの最新情報を概説する。マイクロプラスチック問題と関連して注目されている生分解性微生物産生ポリエステルの新展開、ポリ乳酸の高性能化、石油由来汎用樹脂のバイオ化、新規なバイオマスプラスチックの開発と用途展開について紹介する。

日本は世界第2位のヨウ素生産量を誇る。ヨウ素は安定ハロゲン元素の中で最も大きく、特異な反応性を示す。ヨウ素の特性を利用した新たな超原子価ヨウ素触媒あるいはハロゲン結合供与体触媒が開発されている。またヨウ素の特性利用した新たな用途開発も進められている。本講演ではこのようなヨウ素利用研究の最前線を紹介する。

世界市場が変化する中、イノベーションに強い日独の化学メーカーのビジネスコラボの可能性がより広がっている。次世代モビリティ、高齢化社会、デジタル革命などの分野で互いに競争しつつ協力も進めている。ドイツは化学産業のリード国で豊富なビジネス機会を有し、また優れた人材、研究施設、そして欧州最大の市場を擁している。NRWジャパンは日本企業の要望に沿ってきめ細かに対応しドイツの市場参入をサポートする。
※日本語での講演となります。

剛直高分子ナノファイバー、セルロースナノファイバー、単層カーボンナノチューブに関し、結晶化を利用した全く新しいタイプの構造制御技術を確立した。その方法では、特別な装置や操作は必要とせず、加熱と冷却だけで高性能高分子ナノ材料が作製できる。得られた試料の特徴や高性能材料への応用を検討した結果も紹介する。

「単原子厚シート」は究極に薄い材料であり新奇な量子物性も発現する。最近ではボロフェンなどの新規単原子層材料の発見が相次ぎ、また放射光や陽電子線などの量子ビームを用いることで原子構造からデバイス動作環境下での電子状態も評価できるようになった。本講演ではこれらを系統的に紹介する。

船舶用プロペラの材料は、耐食性が高い銅製鋳物が主流であり、その歴史は100年以上に亘る。銅は枯渇鉱物にも挙げられている貴重な材料であり、プロペラにおいて代替材料が求められている。そこで、CFRPに注目し研究開発を行い、実用化した。
船舶用プロペラの歴史、CFRP製プロペラの研究開発とそれがもたらす変革について発表する。

鳥取県の特産品であるカニ。その殻から夢の新素材「キチンナノファイバー」を製造することに成功。食べて良し、肌に塗って良し、の多様な生理機能を備えている。美容と健康を増進する驚くべきカニ殻パワーを紹介する。現在は、キチンナノファイバーを製造する大学発ベンチャーを起業して、その普及に努めている。

少量多品種の機能性化学物質の増加や毒性の強い化学物質の出現など、日本の化学産業の変化が背景となり、2017年6月に改正化審法が公布された。本講では、化審法の概要や改正後の動き等について解説する。

天然セルロース試料の酸加水分解により得られるセルロースナノクリスタル（CNC）はバイオマス由来のナノ補強フィラーとして活用可能な高弾性率・高強度を有するナノ微粒子である。CNCは表面修飾により多彩な物性を付与することが可能である。種々の表面修飾法およびそれに伴う各種物性の変化について講演する。

航空機産業への進出は、日本の持続的発展において極めて重要な戦略的課題である。中でも、エンジンの効率改善に直接的に寄与する耐熱材料の開発は最重要技術と言える。本講演では、耐熱材料の中でも、人の骨のように自ら損傷を修復できる「自己治癒セラミックス」について、最新の開発動向と将来の展望について紹介する。

農薬産業は90年代以降、新規化合物の開発費の増加や、遺伝子組み換え（GM）など新規技術の市場参入に伴い、大きな競争環境の変化に直面している。その結果、グローバル企業の合従連衡や、中国企業の巨額買収を通じた新規参入など極めてダイナミックな動きが起こっている。
世界人口の増加が顕著である一方、耕地面積の拡大は環境への負荷の面でも限界に達しつつあり、食糧生産性の向上は社会の極めて重要な課題である反面、Precision Farmingなど革新的な農作物生産方法の発展と普及にはまだ相当の時間が必要である。
農薬（Crop Protection）産業には引き続き、大きな社会的な役割が求められているが、年々ハードルが高くなる環境規制やR&Dコスト増加も相まって、画期的な新規化合物の開発により大きな収益性を実現することはますます難くなっている。
 
世界の農薬事業の今後とグローバル企業の動向を、イスラエルに本社を置く世界ナンバーワンのジェネリック企業であり、中国国営企業の買収を経て中国株式市場の上場する企業の視点から、改革途上である日本の農業事情、国内農薬規制や市場動向にも触れながら解説する。

レジストやUV硬化材料などの光反応性材料の感度を飛躍的に向上させるには、光化学反応の利用だけでは限界をむかえる。そこで、光化学反応と熱化学反応を連結して、最初の光化学反応を増幅することが不可欠となる。この方法も用いれば、光反応性材料の高感度化はもちろん、光が届かない影部分のUV硬化も可能となる。

「製品中に異物が混入する」という事態は、企業の存立に関わる重大なクレームに発展する可能性がある。いち早く異物の構成物質を推定することは、素早い再発防止対策につながり、被害を小さく食い止めるために非常に重要です。本講演では、異物の構成物質を推定するための基礎的手法およびいくつかの事例を紹介する。

炭素繊維強化プラスチックは、いろいろな産業分野に広く適用され始めているが、その動向を展望し、新しい方向について解説する。特に、航空宇宙、自動車などの分野に力点を置く。

地球上に豊富に存在するチタンと酸素を構成元素とする酸化チタンは、光触媒の二酸化チタン(TiO₂)や強誘電体のチタン酸バリウム(BaTiO₃)などで実用化されている。本公演では、酸化チタン系超伝導体の創生を紹介する。また電子デバイス応用を目指し、リチウムイオン二次電池の充放電技術による超伝導状態の制御についても紹介する。

当社のフッ素樹脂を用いた「熱可塑性炭素繊維強化プラスティック（CFRTP）改良技術」を新たに開発した。従来のCFRTPに当社のフッ素樹脂を用いて改良することで、耐衝撃性を大幅に向上し、吸水率を低減すること可能とである。本技術は、CFRTP以外のエンジニアリングプラスティックの改良にも応用することが可能である。

有機金属ハライドペロブスカイト太陽電池は、作製プロセスの容易さと高い光エネルギー変換効率から世界的に注目されている。本研究では、カリウムカチオン（K⁺）を混合したペロブスカイトを用いた太陽電池で、ＩＶヒステリシスの無い２０％を超える効率を示す太陽電池の作製に成功した。

全く新しいタンパク質の活用技術としての「タンパク質凝縮技術」の紹介と今後の展望を解説する。本技術は高濃度 (>100-300 mg/mL)タンパク質を含む液状物質を簡便に生産することを可能とする。また、本技術の食品タンパク質への応用例として、卵白より作成した高強度ハイドロゲルについても紹介する。

【言語：日本語/英語】

・両国経済産業大臣レベルに於ける取組み
・JIIN (Japan Israel Innovation Network) の形成：経済団体・関連機構がメンバー
・日本企業・イスラエル企業間の共同開発への支援：「コファンド事業プログラム」のご紹介
・イスラエルのFine Chemical 業界の概要
・協業の可能性・イスラエル視察のお願い　など